老後資金シミュレーター v4

老後資金シミュレーター
— 通常版 / 物価上昇(インフレ)対応版 —

スライダーを動かして自分の状況に合わせてください。厚生労働省・総務省の統計データを初期値として設定しています。

物価上昇(インフレ)設定
物価上昇率(年率)2.0%
毎年この率で生活費・固定費が上昇します。日本の目標インフレ率は2%。高めに設定するほど厳しい試算になります。
0.5%5%
年金のインフレ追従率100%
物価上昇率に対して年金がどれだけ追従するかの割合。100%=完全連動、50%=半分だけ上昇、0%=固定のまま。
0%(固定)100%(完全連動)
⚠️ 支出が毎年複利で増加します。グラフには通常版(物価固定)との比較線を重ねて表示します。
年金の物価スライドは実際には「マクロ経済スライド」で上昇が抑制されるため、100%追従は楽観的なシナリオです。50〜70%程度が現実的です。
運用利回り設定(NISA・債券・定期預金など)
年間運用利回り(税引後・年率)0.0%
退職金・預貯金・特別支出後の残高に毎年複利でかかります。0%=運用なし。NISA全世界株式の長期平均は税引後4〜5%程度、定期預金は0.1〜0.3%程度。
0%(運用なし)7%
運用終了年齢80歳
この年齢以降は運用をやめて現金保有に切り替える想定。高齢になるほどリスク資産の比率を下げるのが一般的です。
65歳100歳
💡 インフレ版と組み合わせると「インフレ2%・運用3%」のような実質リターンのシナリオも試せます。運用利回りは元本保証ではなく、あくまで試算上の仮定です。
現時点での世帯試算(退職前・現在の家計)
現在の月収(手取り合計)
現在の月支出合計
現在の月次収支
退職までの追加貯蓄試算
退職時の総手元資産(試算)
本人の手取り月収
配偶者の手取り月収
その他収入(月額)
現在の月支出(固定費+生活費)
月次収支
退職まであと
現在の預貯金
退職時の総手元資産(試算)
※ 現在の支出は老後支出タブの設定値をそのまま使用しています。実際の老後の支出と異なる場合はそれぞれ調整してください。
現在の預貯金・金融資産(不動産除く)500万円
現時点の預貯金・株式・投資信託・iDeCo等の合計(時価)。退職時には「退職までの追加貯蓄」が上乗せされます。不動産は住居費スライダーで反映してください。
0円1億円
本人の手取り月収(現在)40万円
税引後・社保控除後の実際の手取り額
0円200万
現在のその他収入(月額)0万円
副業・不動産収入・配当など(月平均額)
0円30万
本人の現在年齢50歳
「退職まであと何年」の計算に使います
30歳75歳
2人目(配偶者・パートナー)の設定を追加する
オフ=1人分で計算。オンにすると収入・年金・寿命を個別に設定できます。
退職金・一時金
本人(1人目)
退職金(税引後)2,300万円
大企業・大学卒・定年:平均約2,858万円 → 退職所得控除後の手取り目安2,300万円。退職金なしは0。
0円6,000万
その他一時金(退職時)0万円
財形貯蓄・個人年金の一括受取・株式売却益など退職時点で手元に入る金額
0円3,000万
年金・継続収入(月額)
本人(1人目)
老齢年金(月額)17.0万円
会社員(厚生年金)の平均:約16〜17万円。国民年金のみ:約5.6万円。
0円40万
その他継続収入(月額)0万円
アルバイト・パート・フリーランス・不動産収入・配当など。下の「終了年齢」まで続く想定。
0円30万
その他収入の終了年齢70歳
この年齢以降はその他収入がゼロになります
60歳95歳
月額固定費
住居費(家賃・管理費・固定資産税月割)2.0万円
持ち家でローン完済なら管理費・税の月割り(1〜3万程度)。賃貸の場合は家賃を入力。
0円25万
光熱費(電気・ガス・水道)2.2万円
家計調査2024年:65歳以上夫婦無職世帯の光熱費平均 約2.2万円
0.5万10万
通信費(スマホ・ネット回線)0.8万円
2人分のスマートフォン+自宅インターネット回線の合計目安
0円5万
保険料(生命・医療・火災等)1.0万円
月払いの保険料合計。退職時に払い済みになるものは0にしてください。
0円10万
月額変動費
食費(外食含む)6.0万円
家計調査2024年:65歳以上夫婦無職世帯の食費平均 約7.4万円(外食含む)
1万20万
交通費・車両費1.5万円
公共交通・タクシー・自動車維持費の月割り。車を手放す予定なら減らしてください。
0円10万
医療費(月平均)1.5万円
定期通院・処方薬・歯科など。80歳以降は増加する傾向があります。
0円10万
その他生活費(娯楽・交際・雑費)3.0万円
趣味・旅行・孫へのプレゼント・交際費・衣料品・理美容など
0円20万
特別支出(老後全期間での一時的な大きな出費)
住宅リフォーム・修繕費(合計)300万円
バリアフリー対応・水回り・外壁・屋根など。住宅リフォーム推進協議会調査:50代以上の平均 約282万円。
0円2,000万
住宅建て替え・住み替え費(合計)0万円
老人ホーム入居一時金・住み替え費用・建て替え差額など
0円5,000万
介護費用(夫婦合計の目安)200万円
生命保険文化センター調査:介護費用の平均 1人あたり約500万円(一時費用+月次費用の総計)。夫婦2人分で考えると1,000万円以上になる場合も。
0円3,000万
その他特別支出(旅行・車・葬儀等)100万円
退職記念旅行・車の買い替え・子や孫への援助・葬儀費用など老後全期間の合計見込み額
0円2,000万
特別支出の合計:600万円 ※グラフ上では老後期間の中間時点に一括で計上します
期間設定
本人(1人目)
年金受給開始年齢65歳
65歳が標準。繰り下げると年金額が月0.7%増加(70歳開始で42%増・75歳開始で84%増)。シミュレーターは入力した年金額をそのまま使います。
60歳75歳
想定寿命90歳
日本人男性の平均寿命:81歳。長生きリスクを考慮して余裕を持った設定を推奨します。
70歳105歳
補足
2人目の設定を追加すると、配偶者の年金受給開始・寿命を個別に設定できます。
本人が先に亡くなった場合は遺族年金(厚生年金受給者の場合は3/4相当)が配偶者に支給されますが、このシミュレーターでは遺族年金の試算は含んでいません。
老後の月次収支
老後の年数
総収入(老後)
総支出(老後)
最終残高(通常版)
計算中...
年齢別資産残高の推移
通常版(物価固定)
退職金を起点に年金・生活費・特別支出の影響で資産が変化する推移
月次収支の内訳(老後・月ベース)
収入
年金(1人目)
その他継続収入(合計)
月次収入合計
支出(固定費+変動費)
住居費
光熱費
通信費
保険料
食費
交通費・車両費
医療費
その他生活費
月次支出合計
月次収支
差引(年金-生活費)
老後全期間の収支内訳
収入
退職金(1人目)
その他一時金(1人目)
年金収入(累計)
その他継続収入(累計)
総収入
支出
生活費累計(月次×年数)
特別支出合計
総支出
最終残高
差引残高(退職金取崩後)
データ出典・注意事項
退職金:厚生労働省(中央労働委員会)「令和5年賃金事情等総合調査」大企業・大学卒・定年退職の平均値 約2,858万円。退職所得控除(勤続38年で約1,960万円控除)適用後の目安として2,300万円を初期値に設定。
年金:厚生労働省モデルケース(令和6年度)および「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」参照。繰り下げ受給の増額効果はご自身で年金額に反映してください。
生活費:総務省統計局「家計調査年報(家計収支編)2024年(令和6年)」65歳以上夫婦のみ無職世帯の平均データ。
特別支出:住宅リフォーム推進協議会2024年度調査・生命保険文化センター「令和6年度 生命保険に関する全国実態調査」参照。
免責:このシミュレーターは参考情報の提供を目的としており、投資・財務アドバイスではありません。税制・年金制度は将来変更される可能性があります。具体的な資産計画にはFP(ファイナンシャルプランナー)への相談をお勧めします。